ウエルネス食品市場、３兆８,１４０億円で微増見込み
タイパや記憶力ケアなど新ニーズの展開が進む

総合マーケティングビジネスの富士経済が、効能表示が可能な保健機能食品、また、効能表示はないが商品名やパッケージに○○オフや○○ゼロ、減塩、無添加などを記載しライトな健康感を訴求する食品を“ウエルネス食品”と定義し、食品カテゴリー別に市場を調査した。その結果を、「カテゴリー別ウエルネス訴求食品の開発トレンドと将来展望」にまとめた。

２０２０年は、新型コロナウイルス感染症の流行に伴う外出自粛により、市場の３０％以上を占めるウエルネス飲料が縮小したため、市場も縮小した。一方、在宅機会が増加したため“コロナ太り”が注目され、糖類／糖質オフ・ゼロやカロリーオフ・ゼロを訴求した商品の需要が高まったほか、美容や体づくりを目的としたプロテインブームによるたんぱく質訴求食品の伸びもみられた。

２０２１年は、テレワークやリモート授業の普及もあり、フィジカルのみならずメンタル訴求商品の発売が目立った。特に、「Ｙａｋｕｌｔ１０００」（ヤクルト本社）のヒットにより、睡眠をキーワードとする商品発売が増えたことから、市場は拡大した。２０２２年も前年同様、メンタル訴求商品が好調であったことから、市場は前年比１.８％増の３兆７,４８０億円となった。

２０２３年は、新型コロナの流行が落ち着きをみせていることから、単に体に良いだけではなく、タイパ重視や記憶力ケアなど、新たなニーズに対応した商品展開が進むと予想される。特に、タイパをキーワードとする商品は、完全栄養食の増加や調理不要の簡便性を背景に大きく伸長するとみられる。また、ウエルネス食品の購入はＥＣ利用も多く、ＥＣ対応商品が増えていることも追い風となり、市場は前年比１.８％増が見込まれる。

ビタミンやカテキンなどを含有したオン要素と、カロリーオフ・ゼロなどのオフ要素共に幅広い商品展開がみられ、近年は機能性表示食品でストレス緩和や睡眠サポート、免疫ケア、記憶力ケアなどの訴求が増加している。

２０２０年は、外出頻度の減少で自販機やＣＶＳなどでの販売が苦戦したため、市場は前年を下回ったが、２０２１年は、睡眠サポートを訴求した商品の需要増加などにより市場は拡大に転じた。

２０２２年は、健康に関する多様な商品展開が進んだため、市場は前年比３.６％増となった。また、機能性表示食品が特定保用食品の規模を上回った。

２０２３年は、睡眠サポートを訴求した商品の好調や、免疫ケアを訴求した商品の発売やウエルネス飲料のラインアップの拡充によって、市場は拡大が予想される。

従来は休肝日を設ける目的で需要を獲得していたが、近年は健康意識の高まりを背景に糖質オフ・ゼロやプリン体オフ・ゼロ商品が好調であり、市場は拡大している。

２０２０年は、コロナ禍の巣ごもり需要で飲用頻度が増加した。また、健康意識の高まりにより、特に機能性表示食品を中心に需要が急増したため、市場は拡大した。

２０２１年は、機能性表示食品が好調を維持したことから市場は拡大が続いた。しかし、アルコール飲料に近い風味の“微アル”ビールの発売が相次いだことにより、一部では需要流出がみられた。

２０２２年は“微アル”ビールからの揺り戻しがみられたほか、甘くないノンアルコールを訴求した糖類・糖質オフ・ゼロやカロリーオフ・ゼロの商品が拡大をけん引し、市場は前年比４.５％増となった。

２０２０年はコロナ禍で高まった内食需要に対応して、メーカー各社がホワイト食パンの生産を強化したことからウエルネス食品の店頭露出が低下し、市場は縮小した。

２０２１年は大手メーカーから減塩を訴求した商品が発売されたほか、完全栄養食として食物繊維や全粒粉、ビタミン、カルシウム、たんぱく質を訴求した「ＢＡＳＥ　ＢＲＥＡＤ」（ＢＡＳＥ　ＦＯＯＤ）が大手ＣＶＳに配荷されたことから、市場は拡大した。

２０２２年は大手メーカーの商品が機能性表示食品を取得する動きがみられたほか、「ＢＡＳＥ　ＢＲＥＡＤ」の好調などにより市場は大きく拡大した。