アプリ・LINEミニアプリ活用が進んでいるDgSは「スギ薬局」

2位はマツモトキヨシ、3位にウエルシア薬局、クリエイトSDが続く

株式会社CARTA HOLDINGSのグループ会社で、小売業のDX（デジタルトランスフォーメーション）支援事業を展開する株式会社デジクルが、全国ドラッグストアのネイティブアプリ・LINEミニアプリ活用における調査をまとめた報告書『小売DX白書2023 アプリ・LINEミニアプリ機能 ドラッグストア編』を公開した。

本調査は、ドラッグストア業態におけるアプリとLINEミニアプリ活用状況を把握することを目的とし、日本チェーンドラッグストア協会の正会員かつドラッグストア事業を主な事業とする企業(95社)のネイティブアプリ/ LINEミニアプリに搭載されている6つの機能（会員証、クーポン、チラシ、ポイント、処方箋、キャンペーン）を、公開情報を元にデジクル独自の基準で分析したもの。結果は以下。

調査対象の6割がネイティブアプリまたはLINEミニアプリを活用、併用する企業も

対象企業のうち、ネイティブアプリ（以下、アプリ）を導入している企業は58社、LINEミニアプリを導入している企業は6社(いずれもアプリと併用)となり、調査対象の約6割が、アプリ・またはLINEミニアプリを活用していることがわかりました。過去に当社が実施した調査では、アプリ導入割合が、スーパーマーケット（約5割）やホームセンター（約5割）となっており、小売業態の中でも、ドラッグストアのアプリ活用が進んでいることを表しています。

また、LINEミニアプリの利用法としては、会員登録せずにサービスを利用し始められる仮登録機能である「ゲスト会員証」の発行や処方箋送信機能の展開がみられました。

アプリに最も搭載されている機能は「クーポン」

58社のアプリ・LINEミニアプリ導入企業のうち、未調査または調査対象外アプリを除く、40のアプリを対象として、内容分析を行ったところ、最も搭載されていた機能は、クーポン（39/40）、となり、2位にポイント（37/40）、キャンペーン(37/40アプリ)が続きました。

クーポン機能では、アプリ登録者全員に配信されるクーポンが最も多い一方、アプリ内でお気に入りの店舗を登録することによって店舗限定のクーポン配信や、会員限定のクーポンが配信されるなど、配信の対象者を絞ったものも見られました。また、アプリの種類別にみると、対象商品の割引クーポンが多数を占めていました。

2位となったポイント機能では、アプリ上で基本的な操作(ポイント利用/ 残高確認)ができるのは勿論、ポイントランク制度を設けることで顧客のロイヤル化を促進しているアプリも受けられました。ポイントの利用方法にも工夫がみられ、電子マネーへの交換だけでなく、旅行券等を含む多様な景品と交換可能な仕様となっていました。

独自の機能で、アプリの日常的な利用を促進する企業も

一部のアプリでは、「歩数マイル機能」(1日の歩数に応じて貯めたマイルをポイントに交換可能な機能)や店舗へのチェックイン機能など、クーポンに頼らずとも自発的にアプリを立ち上げさせる工夫を行っている事例も見られました。

アプリ・LINEミニアプリ活用が進んでいる会社は「株式会社スギ薬局」

アプリ活用企業の各機能をデジクル独自の指標で分析した結果、最も優れたアプリ活用を行なっていたのは、株式会社スギ薬局、 2位 株式会社マツモトキヨシホールディングス、3位ウエルシア薬局株式会社、株式会社クリエイトエス・ディーとなりました。

株式会社スギ薬局のアプリでは、お客様の購買履歴に基づいた個人最適化されたクーポンが配信されているほか、毎日アプリを起動して歩くだけで独自マイルが貯まるアプリ、「スギサポwalk」でのキャンペーンラリーの実施など、多様なキャンペーンを日々展開されています。クーポン利用やアプリの操作の簡便さも評価の対象となりました。

詳しくは、以下のURLよりご確認ください。

▼URL
https://digiclue.jp/download/whitepaper-dx-drugstore-2023

各種ランキングは次の通り。

アプリ・LINEミニアプリ活用ランキング ※アプリ提供会社名を記載
1位：株式会社スギ薬局
2位：株式会社マツモトキヨシホールディングス
3位：ウエルシア薬局株式会社
3位：株式会社クリエイトエス・ディー

搭載機能 ランキング
1位：クーポン
2位：ポイント
2位：キャンペーン
4位：会員証
5位：チラシ
6位：処方箋

<調査概要>
調査期間：2023年6月22日〜8月9日
調査方法：対象企業のネイティブアプリ/ LINEミニアプリで搭載されている6つの機能（会員証、クーポン、チラシ、ポイント、処方箋、キャンペーン）をデジクル独自の基準で分析
調査対象：日本チェーンドラッグストア協会の正会員かつドラッグストア事業を主な事業とする企業(95社)