学術、先端テクノロジー、事業実装の専門知見を持つ4者が連携

日本認知症予防学会、博報堂、アイ・ブレインサイエンス、OptimAIze Consultingの4者が、認知症予防の社会実装を推進するための包括連携協定を締結した。

同協定では、認知症になってから対処する従来の対症療法から、生活者が自らの脳の認知機能を前向きにケアする新たな文化の定着へ、学術、先端テクノロジー、実装の専門知見を持つ4 者が一体となり、科学的根拠に基づいた信頼性の高い予防行動を取りやすい環境づくりを共同で推進し、生活者による予防行動の実践・普及を目指す。

認知症をめぐっては、高齢化の進展に伴い、発症後の支援に加えて、発症前からの健康づくりや認知機能への関心を高めることが重要となっている。一方で、認知機能の状態を把握したり、日常生活の中で継続的にケアしたりするための選択肢を、いかに生活者に分かりやすく届けるかが課題となる。

今回の取り組みでは、学術的な知見に加え、認知機能の評価技術やマーケティング、コンサルティングなど、それぞれの専門性を組み合わせる。これにより、認知症予防を専門家だけのテーマにとどめず、生活者自身が日常的に取り組める行動へとつなげることを目指す。

今後、認知機能のケアが健康管理の一部として定着すれば、医療機関だけでなく、ドラッグストアや薬局、フィットネス、食品など生活者との接点を持つさまざまな業種にも、予防・健康支援の新たな役割が生まれる可能性がある。