ヘルスケア対談 『国民の快適生活を支えるヘルスケア産業の振興』
日本ヘルスケア協会・今西信幸会長×
日本DIY・ホームセンター協会の稲葉敏幸会長

国民の間に、自らの健康は自らが守るセルフケア意識が向上してきた。そうしたニーズを踏まえ、経産省や厚労省をはじめ様々な企業が介入しヘルスケア産業の市場は上昇中だ。そこで今回のヘルスケア対談は、今なぜヘルスケア産業なのか。快適な生活のための商品を提供する拠点について、日本ヘルスケア協会の今西信幸会長と日本DIY・ホームセンター協会の稲葉敏幸会長に話し合っていただいたテーマは、『国民の快適生活を支えるヘルスケア産業の振興』。“ヘルスケア”という共通の話題に話は盛り上がった。（進行役：流通ジャーナリスト・山本武道／写真：ヘルスケアワークスデザイン記者・笠原亜紀世）

協会設立の背景について

―― 我が国は、健康寿命延伸時代が到来する中、国民の最大のニーズは健康と長寿、そして快適な暮らしです。そこでお二人には、『国民の快適生活を支えるヘルスケア産業の振興』をテーマにお話しいただきたいのですが・・・。

今西　我が国は国民皆保険下にあり、すべての国民が、いつでも、どこでも、誰でも医療機関で治療を受けられます。しかし世界に冠たる医療制度そのものが毎年、国民総医療費が高騰し続け、その額は2021年度に45兆円（前年度比4.8％増）、2022年度が46兆6000億円（同3.7％増）、そして2023年度に48兆円（同3％増）を超すまでになっており、財政面で社会問題になってきました。　　

そこで現行の医療制度そのものを維持し続けるためには、医療を受ける側の国民も、自らの健康は自身で守るヘルスケア意識を持たなければなりません。健康であるためには、心体頭の三つの要素が関係していますが、今までは、こういった要素が医療に分類されてきました。しかし実はそうではなく、これから医療の流れは、治療から予防重視へ急速に変革していることも踏まえて、ヘルスケアという言葉そのものの普及・啓蒙が重要になってきたのです。

ヘルスケアという概念ができて20年ほどになり、先進国ではヘルスケア産業はGDPの４割を超えるまでになっていますが、我が国も厚労省と経産省が共同でヘルスケア産業の振興を進めており、今やヘルスケア領域には様々な異業種企業が参入し、国民の健康創造へ活動しています。

こうした医療の流れを踏まえて、日本ヘルスケア協会（JAHI）は、超高齢社会における健康寿命延伸とヘルスケア産業の振興を目指し、2015年11月に創設され今日に至っています。2017年7月に、私は協会の会長に就任し現在に至っています。

稲葉　我が国に初めて、DIY関連商品が一堂に揃った本格的なホームセンターが誕生したのは1972年のことでした。1970年代といえば、我が国は高度経済成長期で、モータリゼーションの波が押し寄せていた時代でしたが、そうした人々のニーズに応えた1号店は、国道沿いに500坪の店舗面積と広い駐車場を併設した広大な店舗に、たくさんのDIY関連商品を品揃えしたアメリカスタイルの小売業態で、瞬く間に広がっていったのです。

この1号店を皮切りに、相次いで国内にホームセンターがオープンして、やがて多くの人々の快適な暮らしに浸透し、新しいライフタイルを形成するまでになり、我が国の住生活の改善・向上に貢献してきたと自負しております

DIYとは、Do It Yourselfの頭文字で、その定義は「住まいと暮らしをより良いものにするため 自らの手で快適な生活空間を創造する」ことですが、当協会は1977年に創設され、今年で49年。国民生活のインフラを支える拠点として、今やなくてはならない存在となりました。
DIYのストーリーは、住生活の改善・向上に貢献する小売業態の歴史でもあり、私は６代目会長として、初代の斎藤幸吉さん、２代目の丹澤利晃さん、３代目の遠藤敏東さん、４代目の坂本洋司さん、５代目の志村伊知郎さんが、それぞれ活躍された意思を受け継ぎ、さらに発展させていきたいと思っております。

協会活動の現状について

―― 設立以来、様々な活動をされてきていますが・・・。

今西　当協会では、産業の創造と育成へ、ヘルスケア産業協議会を設置し、地域の高齢者が安心してペットと暮らせる環境整備など、人とペットの共存によるワンヘルス、野菜で健康推進、健康食品乳酸菌・ビフィズス菌、ウエルネス交流・体験といった部会があり、ヘルスケア関連企業が参加し国民のためのヘルスケアビジネス創造への方向性を話し合っています。

中でも野菜で健康推進部会では、生鮮食品の機能性表示について、POP広告に野菜の持つ機能性表示が、保健所の査察で撤去を求められたことから、行政当局に掛け合った結果、「特定の商品を指さなければ生鮮食品について、機能性表示の届出を行わなくても、一般的な特徴（特定成分の含有の有無や当該含有成分の一般的な機能性など）については、POPや広告等に表示することができる」ようになりました。

稲葉　ホームセンターが登場した1972年の翌年のDIY市場は28店舗、総売上高は110億円でしたが、1974年には60店舗、売上高300億円と3倍に増えて、その後は右肩上がりで上昇していきました。

当協会が誕生した1977年の加盟企業は265社でしたが、49年後の今、459社（2026年6月現在）になり、近年、ホームセンターの品揃えは、家電、インテリア、ペットフードやペット関連用品、家庭用品・日用品、文房具、園芸用品・エクステリア、カー用品・アウトドア用品、オフィス・カルチャーに加え、今日では医薬品や健康食品、高齢社会の到来に伴い介護用品といったヘルスケア関連商品の取り扱いが増え、2025年度の市場は5000店舗、4兆円産業を形成しています。

成長してきた産業ですので、DIY用品の使い方など、相談に乗り的確に指導助言できる人材が不可欠になってきました。そこで当協会では、生活者の様々なニーズに応じたDIY用品の選択、作業方法などアドバイスするDIYアドバイザーを養成し、全国各地のホームセンターで活躍しています。

なぜ今、ヘルスケアなのか

今西：がんに罹患して予防の重要性を再認識

今西　ヘルスケアビジネスを担う業態の一つとして、ホームセンターには注目しておりますが、当協会の役割もヘルスケアビジネスの振興です。ではなぜ今、ヘルスケアなのかですが、まず自身の経験からお話しさせていただきます。

実は、6時間強をかけて大腸がんの手術を受けました。私の実年齢は78歳、8月になると79歳になりますが、今から4年半前のことでした。日本の先進医療のおかげで以前よりも元気になり、日本ヘルスケア協会の会長として活動してきました。

当然のことながら予防の重要性は心得てはいたものの、お恥ずかしい話ですが、日々の業務を優先するあまり検診は受けませんでした。しかし体調が思わしくなかったので、思い切って専門医の診察を受けたところ、がんと宣告され即手術を受けました。

それから4年が経過した際に、ドクターから「医療に詳しい今西さんは、まもなく“5年生存率説”をクリアしそうなので、ご自身が、死因のNO.1のがんに罹患した経験を、多くの人たちに伝えてほしい」と依頼されました。

予防は、がんに限りません。高血圧、糖尿病、心臓病もそうですが、人一倍、がんの予防のためにも検診が重要なことはわかってはいましたが、体のチェックを怠ったこと、がん手術後の予後の生活のこと等々・・・、これまで様々な活動をしてきた中で、自身の経験をお話ししたいと思ってはいましたが、話はしたことはありませんでした。

その理由は、手術後、4年経つと“5年生存説”をクリアすることが見えてきます。しかし例えば2年が経過したからといって自分の経験を話しても、再発してしまったら、むしろアゲインストになると思ったからです。

そんなこともあり、先進医療を受け、その原因は自らにあったこと、退院後は、食事に留意し体重管理、日々のウオーキング、ストレスの解消、そして何よりも疾病にかからないよう予防すること等々、多くの企業経営者や働く人たちのためにお伝えしたいと考えておりましたから、あえて対談の席でお話ししました。

稲葉　DIY･ホームセンター業界でも経営者の方々は、今西会長がおっしゃった食事、運動、休養の三つに加えて、検診を受けるようにしているようです。それに企業に働く人たちの健康チェックも不可欠です。健康経営の必要がしきりに言われていますが、企業として取り組まなければなりません。

今西：経営者や働く人たちに検診を呼びかけたい

今西　まずは45〜50歳を過ぎたら、半年に1回はチェックすることです。人によって病気になる原因は異なりますが、二人に一人ががんになり、五人に一人が亡くなっている現実を踏まえなくてはなりません。今は、手術した2〜3日後からリハビリで院内を歩くことから始まります。退院後は、ひたすら自身で取り組んだことはウオーキングなどの運動とともに食事、睡眠でした。

誰もが、がんの発症因子があり、様々な条件が揃うと、がんに罹患するスイッチがオンになります。だから今、スイッチがオンにならないよう対策しなければならないのです。それがヘルスケア、つまり予防です。この生活を続け、あと半年も経てば、“5年生存説”を立証することができます。日本ヘルスケア協会の会長としての業務と並行して、がん予防の重要性を訴え、企業の経営者や働く人たちに検診を呼びかけたいと考えています。

高齢社会への対応について

ーー高齢社会では介護用品のニーズも増えてきますね・・・

稲葉　高齢社会の到来、特に団塊世代が75歳、後期高齢者になっていて、これからは健康で長生きをしたいうんというニーズが、さらに高まってきます。国民の間に高まる健康的な生活、そのための商品やサービスは、ホームセンターが担うべきで、先ほども申しましたが、DIY関連以外の健康に役立つヘルスケア商品の品揃えも目立ってきています。

今西　ホームセンターは郊外にあるので、付近に医療機関が少ない。どうしても訪問診療、在宅医療にかからなければならないという状況が少なくありません。さらに十何年後に、そういったケースがもっと増えてくると思います。田舎に行けば行くほど病院は少なく、しかも小売店がどんどんなくなってきて、郊外にはドラッグストアかホームセンターとスーパーが目立ちます。

しかしドラッグストアやスーパーは、街中への出店に集中していますから、これからの時代、広いスペースを持つホームセンターの役割は、とても重要になってきたと受け止めております。中でも老老介護の世帯が増えてくると、なおさら紙パンツなど多くの介護用品の品揃えを増やし、必要な方たちに提供していかなければならない役割があります。

稲葉　ホームセンターは、広いスペースに多くの商品を取り揃え、「人々の暮らしに役立ってほしい」と活動してきていますから、私は、ホームセンターの大きい売り場の中に、高齢社会に対応したコーナーをもっと広げるべきだと、機会あるごとにホームセンターのトップやバイヤーに話しています。これからは、使う側の人たちが長生きするために、売る側が頭を使って体を使って品揃えをしなければならないでしょう。それが、ホームセンターの役割なのだからです。

小売業は、とかく商品の回転数に目を向けがちですが、回転率が少なくとも来店した人々が求める商品が常に店内に取り揃えられていることが大切です。かつて小学校の校門近くには、文房具屋さんがありましたが、今は見ることが少なくなり、電気屋さんも街中では少なくなりましたが、そうした商品も、今ではホームセンターで取り揃えています。　

頭を使って体を使う園芸、そしてペットの需要も・・・

今西　ヘルスケアは、衣食住の全般に関わりますし、健康をキーワードに人々の快適な生活を創造するのがヘルスケア産業です。そういう形の中で、国が進める健康寿命延伸のためにも、必要な産業として、今後も市場を拡大していくことが、国民の健康創造に結びつくことになります。

ホームセンター業界は、文字通り快適な生活を支える業態として商品とサービス、情報を付加させ買い物に楽しさを演出するスタッフが常駐し、アドバイスをしていることも、ホームセンターならではのメリットでもあると思っています。灯油の販売にも取り組むホームセンターが増えてきましたから、一つの店で衣食住健康生活を支え、さらにエネルギーも提供する時代になってきています。

稲葉　DIY･ホームセンター業界には、頭を使って体を使い歩かなければならないビジネスが、それこそたくさんあります。その一つに、園芸・ガーデニングがあります。ガーデニングは、庭園や花壇づくりもそうですが、ホームセンターには、美しい花や木を育てる楽しみがあって、ほっとする産業です。

野菜を作る場合、どこにキュウリを植えるか、ナスはどこに植えるか。肥料は？植える場所を決めて土を耕すために体を動かすことによって運動にもなる。そして収穫する楽しみ、喜びがあります。ペットも同様で、飼う楽しみがあり、人と共に暮らし、癒しを与えてくれる重要なものの一つです。高齢社会下の今、一人暮らしの高齢者の生活の支えでもあり、家族の一員として、これからもニーズは増えていきます。　

今西　我が業界でも、ペット産業の振興にも力を入れており、ペットの飼育が高齢者のヘルスケア、子供の情操教育に与える効用の研究・発表、ペットの飼育をサポートするボランティア組織の構築など、毎月1回の会合を通じ部会活動も活発に行われています。

国民の健康創造をサポートする事業の実際

今西：ヘルスケア商品の認証制度

―― 協会活動のこれからですが、これまでも、今もそうですが、ヘルスケアに関わる領域は、さらに広がっていくことは間違いありません。協会が取り組む事業をご紹介ください。

今西　日本ヘルスケア協会では、これからもヘルスケア産業の振興をサポートしていきますが、具体的には会員企業の製品に対する信頼性と品質向上を図るための認証制度の申請受付を、昨年（2025年）1月からスタートし、３月にその第一弾を公表しました。

認証制度は、会員企業の製品が一定の品質基準を満たしていることを確認し、その製品に対して推奨マークを付与していますが、マークは赤と青の人型のシンボルを用い、国民及び製品を取り扱う事業者に、“信頼性”と“品質“を、わかりやすく伝達する狙いがあります。

マークの対象は、パッケージ、原料バルク、機器など多岐に渡り認定商品の広告やプロモーション活動に、1年間使用することができます。

認証商品を認定する審査員は、当協会及び外郭団体に所属する５人（医学博士２人、薬学博士２人、農学博士１人）で、ヘルスケアの概念の土台となる医・薬・食の三つの領域の専門家が推奨し、健康寿命の延伸、ヘルスケア領域で信頼できる“本物”を届けるのが目的です。
推奨制度を通じ、ますます多くのヘルスケア商品が存在する中で、本当に健康に寄与するものとは何かという国民の不安を少しでも解消し、商品に対する“安心感”“信頼感”を持っていただける手助けができればと思っています。

拡大するヘルスケア産業は、こうした活動も重要になります。ぜひ、多くの企業の方々にご利用していただけたらと思っています。

稲葉：8月27日から3日間、ビジネスと出会える総合展示会

稲葉　DIY･ホームセンター業界、ホームセンターのこれからですが、現状と新しいビジネスに巡り会える見本市を開催しています。短期間で効率的な商談・PR・市場調査が行える場として、業界関係者をはじめ多くの企業のビジネスチャンスに直結する総合展示会で、今年は8月27日（木）から３日間、千葉市の幕張メッセ国際展示場を会場に、DIY･ホームセンター業界最大の総合展示会『JAPAN DIY HOMECENTER SHOW 2026』が行われます。

この展示会は、住生活に関する製造業、卸売業、小売業の３業種が一堂に会し、新たな取引の創出・情報収集、市場開拓の場を提供するもので、昨年の出展企業は、国内外から600社、1209小間、66,340人が来場しました。

今回は、これまでの成果を踏まえて、ビジネスマッチングの場を提供する以外に、出展各社の新商品を有識者による審査会や来場者の人気投票から優秀商品を選出するコンテスト、防災・酷暑対策、リフォーム・リノベーション、需要拡大が期待される分野をテーマとした企画・展示などが予定されていますので、販路拡大・新規顧客開拓の場として、活用していただけると思っています。

ヘルスケア産業とDIY産業との融合

今西　先進国ではGDPの4割以上がヘルスケア産業といいましたが、残念ながら我が国の場合はそうではありません。ヘルスケア産業の先進国のアメリカでは、この産業を統括しているのはFDA（米国食品医薬品局）という組織で、日本でいうと、食品を担当する農水省、医療の厚労省、 それからペット関係の環境省が一緒になってビジネスの振興を担っています。

しかし日本の省庁は縦割りですので、ヘルスケア産業の振興は、FDAのようにできなかったのですが、13年前に経産省がヘルスケア産業の振興を始めました。

稲葉　これから産業はヘルスケア、予防が中心になるでしょうね。私は、ヘルスケア産業の振興は大賛成ですので、積極的にヘルスケア領域に参入したいと考えています。DIY市場は4兆円を形成していますが、今後、売り場の広い店舗も増えていくでしょう。しかし一つ問題点があります。それなりに業界の売上げは増えてきたのですが、ここへきて伸び悩んでいるのが現状です。

その理由は、売っている商品が、さほど変わり映えしていないことが挙げられます。そこでDIY･ホームセンター業界、ホームセンターが、さらに多くの人たちが来店するための一つの方向として、ヘルスケア産業との融合だと考えています。ホームセンターは、まだまだ伸びしろはあります。　　

電話一本で、日本全国どこでも翌日でも届けられるのが、当業界なのです。危機管理の商品も取り揃えていて、水、ブルーシートもあります。もし国内で地震による災害があったら、すぐ翌日には届けられる組織ですから・・・。コロナ禍の際も、ずっとオープンし多くの人たちに、ホームセンターの便利さを体験していただきました。

ホームセンターのワンストップショップ機能に期待

今西　ホームセンターは売り場が広く店内を歩くと運動になるし、生活に役立つ商品があって、健康になるための食品や器具、高齢社会の到来に伴う高齢者をサポートする介護関連商品等々、まさにヘルスケアの拠点でもあり、いわば“ヘルスケアセンター”と言ってもいいのではないでしょうか。

“健康寿命の延伸をサポートするホームセンター”として、物を売ることもさることながら、地域住民が健康になるための情報とサービスを提供し、その結果としてヘルスケア関連商品が売れることになると思います。

日本ヘルスケア協会としては、ヘルスケアの定義の普及だけでなく、産業として振興するという大きな役割がありますから、私たちもDIY業界がさらに成長していくためにご協力をさせていただければと思っています。

会長さんが統括される業界のすごいと思うことは、衣食住健康に関わるビジネスに灯油という生活に欠かせない熱エネルギーの提供にも取り組んでいることです。つまり地域住民が、一通りの生活がカバーできるワンストップショップの機能を持っていることです。ぜひ、その機能を発揮していただければと考えています。

稲葉　我が協会が設立してから49年。国民の健康生活を快適に過ごしていただくために取り組まねばならない課題はありますので、日本ヘルスケア協会さんと手を携え、ビジネスを進めていければと思っております。高齢社会の到来に伴う介護用品、地域住民の健康創造へのヘルスケア関連商品の取り扱いなど、ホームセンターならではの機能を駆使して、様々なニーズに対応していくことも不可欠でしょう。

＜対談を終えて＞

国民へ快適な健康生活を提供してほしい

ヘルスケア対談『国民の快適生活を支えるヘルスケア産業の振興』は、日本ヘルスケア協会の今西会長から、ご自身のがん体験から始まり、経営者や働くスタッフ、健康経営の必要性、衣食住健康、そしてエネルギーまで話が及んだ。

ヘルスケア産業が、今なぜ必要なのか。いかに国民生活に深く関わっているか。国がヘルスケア産業の振興を進め、日本ヘルスケア協会が、現行の医療制度を守るために、国民一人ひとりが自らの健康は自分で守るヘルスケア意識を高めていくことに加えて、ビジネス振興をサポートしていることが今西会長から紹介された。

一方、日本DIY・ホームセンター協会の稲葉会長からは、5000店舗、4兆円産業に成長していること。協会発足49年後の今、DIY関連商品だけでなく、医薬品や健康食品、化粧品等々・・・ヘルスケア関連商品を取り揃え、国民生活のインフラを支える拠点として、今やなくてはならない存在となっていることも明らかにされた。

両協会が目指すのは、国民の健康寿命延伸産業の柱としてヘルスケア産業が存在することを念頭に、国民への快適な健康生活に関わる情報の伝達とビジネスの振興だ。そういえば、日本ヘルスケア協会のヘルスケア（HEALTH CARE）の頭文字はHC、日本DIY・ホームセンター協会のホームセンター（HOME CENTER）の頭文字はHC。両協会のHCに共通テーマのヘルス産業のヘルスを融合させると、「ヘルスケアホームセンター」となる。

単なる語呂合わせではなく、これから両協会がコラボし、共同で国民へ楽しく快適な健康生活を提供してほしい。（山本）