2021年度DgS市場、6.3%増の8兆5408億円

2021年度DgS市場、6.3%増の8兆5408億円

コロナ禍のライフラインとして存在感示す

一般社団法人日本チェーンドラッグストア協会（JACDS、池野隆光会長）がこのほど公表した全国ドラッグストア実態調査によれば、2021年度の推定売上高は前年度比６.３%増の８兆5,408億円となった模様。2000年度の調査開始から右肩上がりが続くが、特に2016年度以降は５%前後の高伸長を実現し、コロナ禍のライフラインとしての存在感も示している。

　店舗数は前年度より441店増の２万1,725店となった。

　店舗規模別に、30坪以下、ならびに30坪以上60坪未満が各300店以上減った一方、60坪以上150坪未満が207店増の4,164店、150坪以上300坪未満が371店増の9,985店、300坪以上が518店増の4,162店とした。

　食品の品揃えを拡充した店舗が住宅地から郊外に増えるなどで売場の大型化が続いており、150坪以上300坪未満の割合は全体の46%、300坪以上も２割弱にのぼっている。店舗の大型化を背景に一店当たりの売上高は4.1%増の３億9,313万円となり、5年連続で最高値を更新した。

　カテゴリー別の売上高は、調剤・ヘルスケア（OTC、衛生用品、介護・ベビー用品、殺虫剤、コンタクトレンズ用品、健康食品など）が7.8%増の２兆7,309億円、ビューティケア（化粧品、化粧小物、トイレタリーなど）が0.8%減の1兆5,477億円、ホームケア（家庭用品、日用消耗品、ペット用品など）が8.7%増の１兆8,967億円、フーズ・他（食品、服飾品、書籍、文具、玩具、各種有料サービスなど）が7.7%増の２兆3,655億円となっている。

　JACDSは2025年までにドラッグストア市場が10兆円になると試算している。2025年には団塊世代がすべて後期高齢者となり、医療や介護の制度設計のさらなる見直しが必要になる。国も超高齢社会に向けた各種政策を進めるが、その実現には民間企業の積極的な関与が不可欠である。コロナ禍という特殊な環境下で支持率を高めたドラッグストアだが、その力量が問われるのはまさにこれからである。