ペット関連製品EC、27年には2400億円超に拡大か

2023年1月24日ヘルスケアビジネスNEWS

マーケット調査会社の富士経済が、豊富な品揃え、宅配という利便性などが支持され拡大しているペット関連製品の国内ＥＣ市場を調査し、その結果を「販売チャネルのプレゼンスが高まるペットＥＣ市場」にまとめた。この調査では、ペット関連製品１２品目を対象に、ＥＣチャネルを９つに区分（事業分野別）して市場を分析。また、参入企業の動向などを明らかにした。なお、市場規模は小売ベースとする。

豊富な品揃え、宅配という利便性、低価格販売などが支持され、ペット関連製品のＥＣ市場は拡大している。ＥＣチャネルでのペット関連製品の販売に消極的だったホームセンターやペットショップ、また、ペット用品卸業者でも近年は、消費者へのダイレクトプロモーションが可能なことや、購買情報を得られることから、戦略的にＥＣチャネルを活用する企業が増えている。

２０２２年の市場は１,８７２億円が見込まれる。中でも大手ＥＣモールの規模が最も大きく、５３３億円が見込まれる。

２０２７年は、大手ＥＣモールに加え、総合ペット用品系ＥＣ、メーカー直販ＥＣなどが大きく伸びるとみられ、市場は２,４６３億円まで成長すると予測される。

ペットフードはペット関連製品のＥＣ市場において規模がもっとも大きい品目で、２０２２年は５３２億円が見込まれる。内訳は大手ＥＣモールが１４１億円と最も大きく、リピート需要を獲得しているメーカー直販ＥＣが９３億円と続く。２０２７年の市場は７００億円が予測される。

療法食は、獣医師による診断・指導を経由しない非正規ルートへの流出抑制や、メーカーの収益性改善のための販売ルート見直しが強まっている。メーカーはペットオーナーがかかりつけの動物病院コードを入力すると商品を購入することができるメーカー直販ＥＣサイトを構築している。コード入力のあった動物病院はメーカーから直接マージンを受け取る。

２０２２年の市場は２９９億円が見込まれる。動物病院を経由したメーカー直販ＥＣが伸びるほか、高付加価値商品カテゴリーの強化により療法食の取り扱いが増えることから、大手ＥＣモール、総合ペット用品系ＥＣ、家電量販系ＥＣ、動物病院関連ＥＣなどが伸びるとみられ、２０２７年は４１２億円が予想される。