ツルハHD、「NB、PB、物流」の順でシナジー発現

ツルハホールディングスが開催した2027年2月期第1四半期決算説明会で、鶴羽順社長が業績と経営統合の進捗を説明した。売上高は6368億8600万円（前年同期比4.8％増）、営業利益は242億2900万円（同14.6％増）、EBITDAは394億8000万円（同22.5％増）となった。ツルハ、ウエルシア両グループの営業利益は、ともに前年同期比40％超増。化粧品や雑貨などの季節品、調剤の伸長に加え、販管費の抑制が利益を押し上げた。

鶴羽社長は、営業利益が社内計画を20億～30億円上回ったと説明。年間150億円を見込む統合シナジーも計画線を上回って進み、現段階ではNB商品の仕入れ改善やリベートが中心となっている。商品・サプライチェーン分野がシナジーの約8割を占め、商品部門の融合が最も進んでいる一方、3年後を目標とする基幹システム統合を、業務や組織を統一する土台に位置付けた。

業績を巡る質疑で鶴羽社長は、ツルハグループが過度な販促を抑えて利益を重視した一方、ウエルシアグループは客数獲得へ販促を強化したと説明した。ウエルシアは粗利率が計画を下回ったが、既存店売上高と客数はツルハを上回った。販促は中央での管理を強めながら、地域や立地、競合状況に応じて調整する考えを示した。

MD・商品戦略について桐澤英明取締役兼執行役員は、シナジーの発現順を「NB、PB、物流」と説明した。両グループのMDはなお異なるが、ツルハグループ内では食品などで統一が進み、今後は販促を含めて大枠をそろえる。新PB「からだとくらしに、＋1」とトップバリュを活用して価格と粗利の両立を図るほか、2027年以降のアプリ統一により顧客との1対1の接点を増やし、販促効率を高める方針。店頭のデジタルツールや自動発注による販管費抑制については、一時的な削減ではなく「構造的な効率化」との認識を示した。