総務省統計局が、2026年6月の全国消費者物価指数(CPI)を公表した。総合指数は前年同月比1.7%上昇、生鮮食品を除く総合は1.6%上昇、生鮮食品とエネルギーを除く総合も1.7%上昇だった。
ドラッグストアの食品販売と関係が深い品目では、調理食品が4.2%、弁当が10.6%、菓子類が5.7%、チョコレートが8.8%、飲料が6.8%上昇した。コーヒー豆の上昇率は23.3%に達した。
食品の売上構成比を高めてきたドラッグストアにとって、食品物価の上昇は集客力と利益の双方に関わる問題である。価格を転嫁すれば安さのイメージが薄れ、据え置けば粗利益を圧迫しかねない。弁当、菓子、飲料など、来店頻度を支えるカテゴリーほど上昇率が高い点も重い。PB、容量、価格帯、販促方法を含め、どの商品で価格競争力を維持するのかが改めて問われそうだ。