プラネット「インバウンド消費を拡大させる意識と行動 2023」公開中！

中国、韓国、台湾のインバウンドのニーズを調査

入国制限がほぼコロナ禍前の状態に戻ったことで、訪日外客数が堅調に回復している。海外の生活者にとって日本や日本製品のブランドロイヤリティはなお高いが、消費行動はコロナ前とは若干変わってきているという実感もある。わが国の日用品・化粧品の流通をEDIシステムで支えるプラネット（坂田政一社長）は先ごろ、訪日外客数上位の中国（沿岸部、内陸部）、韓国、台湾の3か国・地域でインターネットによるアンケート調査の結果を公開している。インバウンド消費の拡大に期待する企業に閲覧していただき、事業の参考にしていただきたい。

「インバウンド消費を拡大させる意識と行動 2023」（79ページ、1.9MB）

調査設問
１．自国での日常生活について
２．日常生活の中で日本製品を購入・利用する割合の変化
３．現在、日本製品を購入・入手している方法
４．日本製品（他国製品を含め）に対する顧客ロイヤルティ
５．お買物で商品を選ぶとき、重視・意識するポイント
６．海外のブランドや新商品との出会いについて
７．渡航制限緩和後の海外旅行と今後の意向
８．渡航制限緩和後の訪日旅行と今後の意向
９．日本に訪問するとき、したいこと
10．日本に訪問するとき、購入したい商品
11．日本に訪問するとき、お買物で使うお金について

■過去の調査レポート
「インバウンド消費を拡大させる意識と行動 2022」（241ページ、4.3MB）
「インバウンド消費を拡大させる意識と行動 2019」（Kindleにて販売中）
「日用品のインバウンド消費を拡大させる意識と行動 2018」（Kindleにて販売中）
「日用品のインバウンド消費を拡大させる意識と行動 2017」（Kindleにて販売中）
「日用品のインバウンド消費を拡大させる意識と行動 2016」（97ページ、16.1MB）
「日用品のインバウンド消費を拡大させる意識と行動 2015」（92ページ、7.41MB）