ビックカメラの2026年8月期第3四半期決算は、売上高が7853億7300万円(前年同期比7.6%増)、営業利益が332億9700万円(同35.8%増)、経常利益が341億2800万円(同33.5%増)、親会社株主に帰属する四半期純利益が198億3900万円(同31.1%増)となった。売上高と各段階利益は、第3四半期累計期間として過去最高を更新した。
物品販売事業の売上高は7760億1700万円(同7.7%増)、経常利益は326億700万円(同36.5%増)。増収によって売上総利益が147億9100万円増加したほか、売上総利益率の改善が16億3600万円の押し上げ要因となった。人件費や広告・販促費、地代家賃などの販売費及び一般管理費は増加したものの、売上総利益の伸びがこれを上回り、営業利益は87億8200万円増加した。
商品別では、ゲームが前年同期比44.7%増、カメラが20.1%増、携帯電話と季節家電が各17.2%増、パソコン本体が11.7%増と伸長した。一方、テレビは4.1%減、冷蔵庫は3.7%減となった。ビックカメラ単体に加え、コジマやソフマップなどグループ各社も増益に寄与した。
免税売上高は、東南アジアや北米などからの訪日客向け販売が伸び、第3四半期累計期間として過去最高を更新した。特定地域への依存を抑えながら、訪日客の国・地域に応じた集客と品ぞろえを強化している。
通期予想は据え置き、売上高1兆220億円(前期比4.9%増)、営業利益344億円(同13.6%増)、経常利益357億円(同11.8%増)、親会社株主に帰属する当期純利益184億円(同5.3%増)を見込む。第3四半期累計の営業利益は通期予想の96.8%に達し、純利益はすでに通期予想を上回った。好調な業績に対して会社側が通期予想を据え置いた中、最終的な利益の着地が注目される。