日清食品グループ4社、健康経営優良法人2025 (ホワイト500)」に認定

7年連続。日清食品、日清食品チルド、日清食品冷凍とともに

日清食品ホールディングス (安藤宏基社長) は、同社子会社の日清食品株、日清食品チルド、日清食品冷凍とともに、経済産業省と日本健康会議から「健康経営優良法人2025 (ホワイト500)」として認定された。戦略的な健康経営への取り組みが評価され、7年連続の認定となった。

日清食品グループは、創業者の安藤百福 (あんどうももふく) が掲げた「美健賢食 (びけんけんしょく)」(美しく健康な体は賢い食生活から) の精神に基づき、全社員が心身の健康を保持・増進し、能力を最大限に発揮して業務にあたることを、経営における最重要課題の一つに位置付けている。さらに、2018年8月に「日清食品グループ健康経営宣言」を策定し、健康経営を戦略的に推進しています。

具体的に、産業保健体制を強化するために、生活習慣病の早期発見、早期治療を目的として、法定健診を上回る項目数で健康診断を実施しているほか、産業医、保健師、看護師による健診結果の分析や保健指導、健康相談を実施している。また、社員の心身の状態や症状を把握するため、プレゼンティーイズム^*1調査やエンゲージメント^*2調査を定期的に実施するとともに、その調査結果を社員にフィードバックすることで、運動促進プログラムや健康に関するオンラインセミナーなど、心身の状態を良好に保つために会社が用意した施策を、社員自身が各自の状態に応じて選択できるようにしている。

ほかにも、生理痛やPMS (月経前症候群)、不妊、妊娠・出産などライフステージによって生じる健康課題の解決につながる施策として、低用量ピル処方の費用補助、妊活やキャリアに関する相談サービスの提供、月経や更年期に関する正しい知識の啓発にも取り組んでいる。

これら取り組みが評価され、「健康経営優良法人2025」の大規模法人部門において、特に優良な健康経営を実践している企業の1つとして「ホワイト500」に認定された。
*1 健康問題を抱えつつ仕事を行い、生産性が低下している状態。
*2 社員の個人成長と組織が目指す成長の方向性が連動し、互いに貢献し合える関係性のこと。

「日清食品グループ健康経営宣言」について

日清食品グループは、「日清食品グループ健康経営宣言」を2018年8月に策定。日清食品ホールディングスの安藤社長 が責任者となり、社員の心身の健康保持・増進に向けたさまざまな取り組みを戦略的に推進している。

日清食品グループ健康経営宣言

「美健賢食」-美しく健康な体は賢い食生活から-
食を通じてお客さまの健康づくりに貢献することは、私たちの大きなミッションの一つです。
そのためには、まず社員が健康でなければなりません。
当社グループは、社員の心身の健康保持・増進を、重要な経営課題と位置付けます。
社員の自主的な健康活動を期待し、会社はこの積極的支援や、社員が健康に働ける労働環境づくりに、取り組んでいきます。

「健康経営優良法人認定制度」について

経産省と日本健康会議が共同で主催する、特に優良な健康経営を実践している大企業や中小企業などを顕彰する制度。このうち大規模法人部門の上位500社の企業を「ホワイト500」と呼んでいる。健康経営に取り組む優良な法人を「見える化」することで、従業員や求職者、関係企業や金融機関などから「従業員の健康管理を経営的な視点で考え、戦略的に取り組んでいる法人」として社会的に評価を受けることができる環境を整備することを目標としている。

「日本健康会議」について

少子高齢化が急速に進展する日本において、国民一人一人の健康寿命延伸と適正な医療について、民間組織が連携し行政の全面的な支援の下、実効的な活動を行うために組織された活動体となる。経済団体、医療団体、保険者などの民間組織や自治体が連携し、職場、地域で具体的な対応策を実現していくことを目的としている。